組織

教員組織の編成

本学府先進学際科学専攻の教員群は、農学研究院及び工学研究院等より選抜された 教員28名（教授14名、准教授13名、講師1名） から構成する。本専攻には専門分野ごとに４コースを設置することから、予測情報学、資源・エネルギー科学、健康・福祉科学、食料・環境科学の専門分野の教員が担当する。すべての教員が農学、工学又は関連分野での博士号を有し、学際分野での国際的に認められる業績を有する教員で構成する。学際分野での国際的に認められる業績を有する教員で構成する。本学専任教員が主体となってカリキュラムを運用し、農学又は工学の専門分野に基盤を置きながら、新たに情報分野を取り込んだ先進的な学際領域の創生に取り組める体制とする。
なお、本学府の専任教員は農学研究院、工学研究院等を本務先としており、教員の所在地は府中キャンパス又は小金井キャンパスとなる。小金井キャンパスとなる。また、所属学生も指導教員の所在地に応じて、いずれかのキャンパスの研究室にて研究活動に取り組む。教員及び学生が両キャンパスへ分散するものの、履修や研究指導に不都合が生じないように、時間割作成時に配慮（例えば、ある曜日は府中キャンパスのみの開講）をする。また、多くの教員が小金井キャンパスに所在するとともに、事務組織も現行の生物システム応用科学府事務室が引き継ぐこととなるため小金井キャンパスに常駐する。一方で、府中キャンパス内に本学府のサテライトオフィスとして事務室、会議セミナー室、講義室を用意する。事務室には事務職員を常駐させ、オンラインによる会議や研究指導、講義を滞りなく実施するための環境整備を行う。新学府では、キャンパスが異なることによる教員や学生の負担をより軽減するとともに、キャンパス間で格差が生じないための対応をとる。小金井キャンパスにも、府中キャンパスを主たる所在とする学生及び教員が自由に利用できるサテライトオフィスを用意する。新学府設置にあたって、両キャンパスにおいて本学府所属の教員・学生が不便を感じることなく行き来しながら教育・研究に取り組めるように、大学として全面的にサポートし責任をもって整備をする。

教員組織の特色

農・工の２学部から構成され、農学又は工学分野において基礎研究だけでなく応用研究でも先端の実績を有する東京農工大学の強みを先進学際科学府に結集する。そして、新学府での教育・研究資源を最大限発揮させるため、多様性を持ち、かつ求心力のある教育組織を編成する。主な特徴は以下のとおりである。

本専攻の教育体制は、先進学際科学府の教育研究の発展に貢献することができる計28名の教員から構成される。高度専門職業人材育成の意義を十分理解し、AI・数理・データサイエンス教育の充実など新たな教育プログラムの実施・発展に意欲を持つ教員で組織される。
本専攻は、新しい先進学際科学府内の独立専攻であるものの、教員所属の母体である農学研究院、工学研究院及び農工両学部と緊密な連携をとりつつ運営する。たとえば、各学部で既に構築されている高大接続から修士（博士前期）課程への連携を重視し、関係教員間のネットワークを活用して、学部教育からの一貫した教育指導体制をとる。
修士論文研究を実施する上で、本専攻の専任教員が主指導教員となり、副指導教員２名を配置する。先進性や学際性の富んだ研究の実施に向けて、副指導教員のうち１名については指導資格の審査を前提に、他学府の専任教員でも担当できるような研究指導体制を整える。

教員の年齢構成

先進学際科学府先進学際科学専攻に参画する専任教員28名の内訳は、工学系17名、農学系11名で、そのうち教授が14名である。
学年進行終了時の令和９年３月時点における年齢構成は、30歳代１名、40歳代17名、50歳代７名、60歳代が３名となっている。中途退職等に伴う欠員が生じた場合については、学内の所定の手続きを経て全学的な人事計画に沿いながら、先進学際科学専攻の教育・研究に支障が生じないように速やかに後任人事を進める。